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Shopify（ショッピファイ）って何？

ShopifyはECサイト（ネットショップ）の開発や運営をサポートするプラットフォームで、世界175か国100万以上のネットショップに導入されるカナダの企業です。これまでECサイトを開設するためには、自社でサーバを用意したり、ショッピングカート（決済システム）を導入する必要がありましたが、ShopifyはサブスクリプションでECサイトを開設できるため、とても便利で簡単です。

　また、日本語にも対応しているほか、多言語・多通貨・海外配送も簡単にできるため、越境ECなどにも向いています。

　まずはShopifyでアカウントを作成し、管理画面で設定を行うだけでネットショップを簡単に作成できるので、サーバ構築やネットワーク設定のような管理は一切不要。

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「ストアページのデザインにもこだわりたい」とう方へは、公式ストアに公開された数十ものテーマを使えるので、専門のwebデザイナーに依頼しなくても、高品質なオンラインストアが完成できます。さらにはShopify開発者が公開している「アプリ」（有料と無料がある）を導入すれば、不足している機能も追加できて大変便利です。

　Shopifyはネットショップ運営のあらゆる課題についてとてもよく考慮されています。たとえば、店舗やイベント、ネットやモバイルなどのチャネルを問わず、あらゆる場所でお客さまと接点を作る「オムニチャンネル」も可能だ。オンラインストア、ソーシャルメディア、さらには実店舗での情報もまとめて管理できます。

便利な機能を一部紹介「POSアプリでオンラインとオフラインを統合可能」

Shopify POSを導入することで「ネットショップ」と「実店舗」の売り上げ・在庫・スタッフ管理を統合管理が可能です。

スマートグリッド……POSに表示されたタイル状のUIを自由にカスタマイズできる。カートに入っている商品に応じて内容を変えることもできる。

グローバルサーチ……オンライン・オフラインを問わずあらゆる拠点の商品を検索できる

ロケーション……在庫管理

スタッフ管理機能……スタッフごとのデータの取り扱いに関する権限を設定、スタッフ毎の売上なども分析できる

BOPIS（店頭受取）……お客がオンラインで商品を購入、受け取りを店頭に指定した際、受け取り時のフローをPOSアプリで完結する

EasyPoints……オンライン・オフラインで共通した独自ポイントシステムを構築できる。日本市場向けに初導入。

Shopify（ショッピファイ）導入のデメリットについて

１）カスタマイズに制限がある

Shopifyは、すでに出来上がった仕組みをレンタルするサブスクリプションECカートサービスです。初心者向けの基本カスタマイズは可能ですが、フルスクラッチ型のようにユーザビリティーに対応した自由なシステム構築には限界がありますので、予め理解しておきましょう。

２）完全に日本語対応ではない

2017年の日本参入以降、徐々に日本語対応も進めつつありますが、カナダをはじめとした北米を中心に拡大してきたサービスのため、テーマやアプリはいまだ日本語対応していないものも多く、日本向けの拡張テーマやアプリが少ないのは確かです。Google翻訳などの翻訳ソフトを活用しながら作業を進めていくことになることを事前理解しておきましょう。

３）サポート体制がまだ弱い

ネットショップの運営を行う中で、システム的な課題に直面する場合もあります。日本国内の通販カートシステムでは、サポートに問い合わせると日本語で素早く対応してくれますが、Shopifyでは日本語メールでの問い合わせのみとなります。しかも、対応はShopify本体のプラットフォームに関する問い合わせのみです。テーマやアプリなど追加のオプション機能に関してはまだまだ対応しいないため、ストアのカスタマイズにはEC専門企業のサポートが必要です。

４）HTML・CSSの知識が必要

Shopifyは、基本的にHTMLやCSSなどのウェブデザインの専門知識がなくても簡単に操作できるようになっています。しかし「もっと目立たせたい」「もっと自由にアレンジしたい」などのユーザビリティを意識した高度なカスタマイズを求める場合には、やはりHTMLやCSSの知識は必要になります。HTMLやCSSを書き換える（加える）ことによって、さらに見やすく、個性のある差別化したサイトを制作することが可能となります。

５）ネット集客の知識が必要

Shopifyでネットショップを開設しただけでは、誰もアクセスしてもらえず売ることもできません。Shopifyでネットショップを開設した次に行うべこことは、お客様を呼びこむためのweb広告を行う必要があります。ネット集客には、web広告・SNS・アフィリエイトなどのネット専用ツールを使ったwebマーケティングの専門知識がてても需要となります。安易なので「即導入」といったことで後悔することのないように、集客にかかる費用もしっかりと視野に入れておく必要があります。

記事執筆：
ECサポート株式会社　代表　高橋 猛（たかはしたけし）
1973年生まれ 福島県郡山市出身
広告会社で10年間、主に住宅・自動車・サービス関連のグラフィックデザインに従事した後、学校法人 新潟総合学院（現FSGカレッジリーグ）教員として16年間、福島県内の広告・Web業界の人材育成を行う。現在はECサポート株式会社 代表取締役社長として、福島県内企業のWeb・ECコンサルタントとして活動中。